ココフルのサポートメニュー


キャリア教育に関する様々なことに対応しています。
私達が目指すキャリア教育はワークライフバランスの考え方が広まる中で、個々の多様化する働き方への対応にとどまらず、
●幸せに生きる
●主体的に働く
●組織をつくり協働する

という事について真剣に向き合うことで、それぞれの環境の中で自らのライフキャリアを高めていくことが、政府が掲げる働き方改革の実践と位置づけ、誰もが幸せに生き生きと活躍できる社会を実現することを目指しています。

①個別相談


私たちは、お客様のお悩みを丁寧にお聞かせ頂きながら親身になって寄り添うことを大切にしています。

ただお話しをお伺いするだけでなく、お話しの中からお客様自身が気づかれている問題とまだお客様自身が気づかれていない問題について整理しながら、今後の進め方についてイメージできるようにお話しさせて頂きます。

面談を通して「やるべきことがハッキリ見えた」「いままでの辛い気持ちが楽になった」などの嬉しいお声を聞かせて頂いております。

実際に取り組むかどうかに関係なく、個別のご相談だけでも今後一歩踏み出す勇気が得られると思いますので、気軽にご連絡いただければと思います。

②課題の整理

個別のご相談を通して、お客様の悩みの原因を見立てることができたら、次は課題の整理です!

問題を解決するために必要な課題の整理をおこないます。

緊急かつ重要なこと、緊急ではないけど重要なことなど、課題を緊急度、重要度に応じて振り分けながら、経営者自身が取り組むべき課題、従業員の皆様の協力を受けながら取り組むべき課題を明確にするのがここでの作業になります。

この段階では必要に応じて次のような分析もおこないます。

1. 従業員満足度調査

2. 経営状況の分析(財務分析、労務リスクなど)

③サポート契約

問題解決に向けて課題が整理できた段階で弊社のサポートが必要だとご判断頂けた際にサポート契約を締結させて頂きます。

サポート契約については、期間限定のコンサルティング契約と自動更新のパートナー契約があります。もちろんどちらにも対応可能ですが、私達はパートナー契約をおすすめしております。

理由は、単にその時点でのお悩みを解決するだけでなく、お客様のビジョン実現のために、できるだけ長期に渡りお客様の事業に寄り添いたいと願ってるからです。

もちろんお決めになるのはお客様です。

どんな形であろうと私達の思いと、お客様の思いが共有できるのであれば全力でお手伝いしたいと思います。

④キャリアマップの整備

社員研修はその場の思いつきで実施しても効果は限定的です。

折角なら本業の成果に効果を出したいですね。その為にも社員の成長に合わせてどのタイミングでどの研修が必要なのかを明確に分かるようにして体系だって教育する事が大切です。

また社員研修で大切なのは、自社でしっかりノウハウを次の世代に継承する為の教育と、社員1人ひとりの視野を広げる為の教育を意識して使い分けることです。

私達は、専門的なスキルは社内でOJTでしっかり、社会人としての基礎的なスキルは、off−JTでどんどん会社の外に出て対外試合で力を高めることをおすすめしております。

また社員教育は教える側、教えられる側、それぞれの成長がとても大切です。
私達は、社員教育においては共育(きょういく)こそが大切だと考えております。

上司と部下、互いに高め合いとも育ちでより良い組織を作り上げて参りましょう!

⑤キャリア自律


どれほど素晴らしい共育体系図ができあがったとしても、それだけでやり甲斐を持って学んでくれるとは限りません。

人は素晴らしい共育体系図があるから学ぶのではありません。自らが学びたいとの思ったから学ぶのです

こんな格言があります。「馬を水飲み場に連れて行くことはできても、水を飲ませることはできない」

無理やり口をこじ開けて飲ませたところで吐き出すだけなのです。

共育体系図は学びはじめるきっかけでしかないのです。

●学ぶことの素晴らしさ
●学ぶことの楽しさ
●学びことの喜び

学ぶとこが、どれほど人生を豊かにしてくれるのかそのことをしっかり伝えながら、主体となって学ぶことに向き合うそんな気持ちにさせていくことが大切なのです。

社員説明会を通して、そんな学びたいという気持ちに火をつけていきます。

⑥共育(きょういく)プログラムの開始

キャリアマップに沿って、社員共育(きょういく)を実施していきます。

研修受講にあたっては、次のような流れで取り組んでいきます。

STEP.1  事前上司面談

STEP.2  研修受講

STEP.3  現場フォロー

STEP.4  フォローアップ研修

STEP.5  現場フォロー

STEP.6  効果測定

上記のように進める事によって、研修を受講する社員が、その必要を十分に理解した上で受講することにより、研修後の学習効果を確実なものとし、日常業務で十分に発揮できるように定着を図っていきます。